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「プログラミングできない人」が淘汰される時代突入。未習得だと職失う恐れ

   

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小学校でのプログラミング教育必修化が決定されたことなど、プログラミングの重要度が日に日に増している。すでに、「できな」では済まされない時代であり、未習得だと職失う恐れすらあるという。

中略
「IT対応」できなかった人の末路
「プログラミングへの一定の知識や技術が、近い将来のビジネスでは欠かせない」という前提で、習得を怠るとどんな職業人人生になるのだろうか――。必要以上に煽る気はなく、冷静に考えたい。40代以上がかつて体験した「IT化」の歴史と、実例を踏まえて検討する。

1990年代半ばの「Windows95」によるIT化の波により、各職場の執務風景がそれまでとは一変した。従業員には会社が購入したパソコンが貸与され、社外への連絡はメールで行うようになり、社内・部内の連絡もイントラネットなどで行われるようになった。基本はOJT(実務教育)で、IT化への対応を迫られたのだ。

筆者は当時、大手メーカーで企画や編集の仕事をしており、紙媒体でもIT化の波を受けてデジタル入稿を行うようになった。面倒見のよい社風だったので、取引先のベテランデザイナー(紙媒体の制作者)にも、パソコンを使ったデジタル入稿の講習会を実施した。

だが、なかにはデジタル入稿の技術を習得できなかった年配デザイナーもいた。本人は「これ以上、迷惑をかけるわけにはいきません」と職を辞し、取引も途絶えてしまった。

少子高齢化が進む現在では、年齢別構成の未来予測に基づくと「2025年に全国民の3割が65歳以上になる」というデータもある。一方で「生涯現役で働きたい」という人の数は増えている。

ただし、定年世代の「就労意欲」と現状の求人はミスマッチがある。「現役時代に培った業務の延長線上の仕事がしたい」求職者と、「特別な技術がない限りは、単純作業などの補助的な業務が多い」求人内容というギャップだ。

この視点や、冒頭で紹介した「小学生から~」の話で考えると、プログラミング技術というのは有望だ。

少なくとも生涯現役をめざすには、「なんとか逃げ切ろう」ではなく「IT社会の進展についていくしかない」のだ。
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